驚愕の事実‼日米老後資産に10倍の格差!なぜこれほどまでに違うのか!?

資産運用

驚愕の事実‼日米老後資産に10倍の格差!なぜこれほどまでに違うのか!?

本記事では、日本人とアメリカ人の老後資産がなぜ10倍も違っているのか、そして日本人がアメリカ人と同じ老後資産を手にするには、何をしなくてはいけないのかを詳しく解説していきます。

 

日本人とアメリカ人の老後の資産が10倍も違うってホントなの?

残念ながらほんとのことなんだよ!でも、日本人でもアメリカ人と同じだけの老後資産を築くことは可能なんだよ!

 

日本人とアメリカ人とで、なぜ10倍もの資産の差が出来てしまうのでしょうか。

結論からいいますと、アメリカでは若い頃から金融資産を保有する文化が根付いています。対して、日本では金融資産は「危ない」というイメージが強く、資産の半分以上を預貯金にまわしてしまっています。

その結果、10倍もの差が出来てしまったのです。

 

この記事でわかること

  • 日本人とアメリカ人の資産構成の違いがわかる。
  • なぜ資産に10倍もの差が出来るのかがわかる。

 

日本人とアメリカ人の資産構成

資産構成

アメリカでは若い頃から、投資信託や退職口座(IRA、401(K)等)を活用し資産形成をおこなった結果、金融資産は20年間で8倍強に増加しています。

対して、日本では金融資産は危ないというイメージが根強く、預貯金の割合が高いため金融資産は20年間で2倍程度しか増加しておらず、日本人とアメリカ人とで10倍もの老後資産の差が生まれてしまっています。

 

金融資産額の推移

金融資産額の推移
金融庁レポートより引用

 

アメリカでは預貯金の比率より退職口座を活用した投資信託や株式の比率が高いのに対し、日本では預貯金や生命保険の割合が多いことがお分かりいただけます。

投資信託や株式は長期保有することによって運用リターンが生まれますが、預貯金では定期預金をおこなっても金利が0.01%と資産を増加させることは出来ません。

このように、資産構成の違いが老後資産の差に大きく関わってくるのです。

 

アメリカはなぜ金融資産の割合が多いのか

日本人が預貯金の割合が多いのに対し、なぜアメリカ人は金融資産の割合が多いのでしょうか。

それは、アメリカでは幼少のころからマネーリテラシーや経済リテラシーを養うための教育を受ける機会が設けられているからです。

「全米経済教育協議会」(NCEE)などの組織が、幼稚園や小中学校、高校における金融・経済教育の方向性を定め、高校卒業までに収入や支出、貯蓄と投資のそれぞれの必要性、金銭管理やクレジットなどについて段階的に学び、お金や金融・経済の知識を深めていくことが出来るからです。

アメリカでも日本と同様に、現役世代の支払った年金保険料で高齢世代に年金給付を行う公的年金制度がありますが、1970年代に日本の老後2000万円問題と同様の、将来の年金受給に対する不安が高まりました。

それを受け、自分自身で年金を作る401K(企業型確定拠出年金)やIRA(個人型確定拠出年金)が普及していきました。

確定拠出年金は、運用益が非課税であることや掛金が所得控除されるなど節税メリットがあることから、アメリカで広く普及していくこととなりました。

このような背景があり、アメリカでは預貯金の比率より金融資産にあてる比率が高まっていったと考えられています。

 

資産の25%が運用リターン

リターン

アメリカでは、老後資産の25%が金融資産によるリターンだといわれています。

若い頃から株式や投資信託をおこなった結果、長い時間をかけて資産を形成することが出来ているのです。

 

日本とアメリカのリスク資産比率

金融庁レポートより引用

 

日本では資産を預貯金で置いている割合が52%と半数以上を占めています。

しかし、低金利の日本の現状では、長期間預貯金で置いていても利息で資産が大きく増加することは見込めません。

また、労働収入による資産の増加は時間的な限界がありますが、金融資産は時間をかけて「お金によってお金を生み出す」ことが出来るのです。

日本では金融商品に対して「危ない」「ギャンブル」といったイメージが根強くあります。それは、過去多くの金融機関が自分たちにとって都合のいい金融商品しか勧めず、多くの人たちが金融商品によって損をしてしまった経験があるからです。

しかし、インターネットが普及し、誰もが正しい情報を得ることが出来るようになった現在では、金融機関が儲かる商品ではなく、低コストで資産を運用することが出来る商品を選ぶことが可能なのです。

 

貯蓄から資産形成へ

昨今、日本でも老後2000万円問題が起こり預貯金比率が高めの資産形成に対し不安が高まるようになってきました。

そんな中、2001年に確定拠出年金(iDeCo)、2018年につみたてNISAが開始され、貯蓄から資産形成へと呼びかけられるようになってきました。

 

つみたてNISA口座数と買付額

つみたてNISA口座数と買付額

金融庁レポートより引用

 

2018年につみたてNISAの口座数は100万口座を突破しましたが、日本の人口から見るとまだまだ少ないのが現状となっています。

また、つみたてNISAの口座開設状況を世代別で見ると、これから資産形成を行わなくてはいけない20代、30代の口座開設状況が低いことがお分かりいただけます。

 

つみたてNISA世代別口座開設状況

金融庁レポートより引用

 

資産運用は「危ない」「ギャンブル」といったイメージで敬遠している人や、日々の生活に追われ貯蓄や資産運用にお金をまわすことが出来ない人も多いのではないでしょうか。

つみたてNISAなら月100円から、確定拠出年金(iDeCo)なら月5,000円からと少額から始めることができ、掛金の所得控除や運用益の非課税など多くのメリットがあります。

資産運用の経験がない初心者でも投資のハードルが低く始めやすいため、つみたてNISAや確定拠出年金(iDeCo)を活用し、資産形成に取り組んでみてはいかがでしょうか。

 

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まとめ

日本人とアメリカ人の老後資産の差は、資産構成の差によって大きな差ができることがお分かりいただけたと思います。日本でもつみたてNISAや確定拠出年金(iDeCo)といった、資産形成を行うための制度があるため、制度を活用し世界経済の成長の恩恵を享受しながら資産を育てていければ、より豊かで自由な生活を送れるかもしれません。

 

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